用語集
日商簿記3級 の重要用語
試験で問われる398の重要用語を、意味・試験での問われ方・覚え方つきで整理しました。「〇〇とは？」がすぐ分かります。
用語一覧（398語）
クレジット売掛金は資産。増加は借方。→クレジット売掛金は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。仕入は費用。増加は借方。→仕入は費用に属し、主にP/L費用につながる。仮受消費税は負債。増加は貸方。→仮受消費税は負債に属し、主にB/S負債につながる。仮受金は負債。増加は貸方。→仮受金は負債に属し、主にB/S負債につながる。仮払消費税は資産。増加は借方。→仮払消費税は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。仮払金は資産。増加は借方。→仮払金は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。保険料は費用。増加は借方。→保険料は費用に属し、主にP/L費用につながる。借入金は負債。増加は貸方。→借入金は負債に属し、主にB/S負債につながる。備品は資産。増加は借方。→備品は資産に属し、主にB/S固定資産につながる。償却債権取立益は収益。増加は貸方。→償却債権取立益は収益に属し、主にP/L収益につながる。利益準備金は純資産。増加は貸方。→利益準備金は純資産に属し、主にB/S純資産につながる。前受収益は負債。増加は貸方。→前受収益は負債に属し、主にB/S負債につながる。前受金は負債。増加は貸方。→前受金は負債に属し、主にB/S負債につながる。前払費用は資産。増加は借方。→前払費用は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。前払金は資産。増加は借方。→前払金は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。受取利息は収益。増加は貸方。→受取利息は収益に属し、主にP/L収益につながる。受取手形は資産。増加は借方。→受取手形は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。受取手数料は収益。増加は貸方。→受取手数料は収益に属し、主にP/L収益につながる。固定資産売却益は収益。増加は貸方。→固定資産売却益は収益に属し、主にP/L収益につながる。土地は資産。増加は借方。→土地は資産に属し、主にB/S固定資産につながる。売上は収益。増加は貸方。→売上は収益に属し、主にP/L収益につながる。売掛金は資産。増加は借方。→売掛金は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。小口現金は資産。増加は借方。→小口現金は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。建物は資産。増加は借方。→建物は資産に属し、主にB/S固定資産につながる。当座借越は負債。増加は貸方。→当座借越は負債に属し、主にB/S負債につながる。当座預金は資産。増加は借方。→当座預金は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。支払利息は費用。増加は借方。→支払利息は費用に属し、主にP/L費用につながる。支払家賃は費用。増加は借方。→支払家賃は費用に属し、主にP/L費用につながる。支払手形は負債。増加は貸方。→支払手形は負債に属し、主にB/S負債につながる。支払手数料は費用。増加は借方。→支払手数料は費用に属し、主にP/L費用につながる。旅費交通費は費用。増加は借方。→旅費交通費は費用に属し、主にP/L費用につながる。普通預金は資産。増加は借方。→普通預金は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。未収入金は資産。増加は借方。→未収入金は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。未収収益は資産。増加は借方。→未収収益は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。未払費用は負債。増加は貸方。→未払費用は負債に属し、主にB/S負債につながる。未払金は負債。増加は貸方。→未払金は負債に属し、主にB/S負債につながる。法定福利費は費用。増加は借方。→法定福利費は費用に属し、主にP/L費用につながる。消耗品費は費用。増加は借方。→消耗品費は費用に属し、主にP/L費用につながる。減価償却費は費用。増加は借方。→減価償却費は費用に属し、主にP/L費用につながる。現金は資産。増加は借方。→現金は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。発送費は費用。増加は借方。→発送費は費用に属し、主にP/L費用につながる。租税公課は費用。増加は借方。→租税公課は費用に属し、主にP/L費用につながる。立替金は資産。増加は借方。→立替金は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。給料は費用。増加は借方。→給料は費用に属し、主にP/L費用につながる。繰越利益剰余金は純資産。増加は貸方。→繰越利益剰余金は純資産に属し、主にB/S純資産につながる。繰越商品は資産。増加は借方。→繰越商品は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。買掛金は負債。増加は貸方。→買掛金は負債に属し、主にB/S負債につながる。貸付金は資産。増加は借方。→貸付金は資産に属し、主にB/S資産につながる。貸倒引当金繰入は費用。増加は借方。→貸倒引当金繰入は費用に属し、主にP/L費用につながる。貸倒損失は費用。増加は借方。→貸倒損失は費用に属し、主にP/L費用につながる。資本金は純資産。増加は貸方。→資本金は純資産に属し、主にB/S純資産につながる。通信費は費用。増加は借方。→通信費は費用に属し、主にP/L費用につながる。雑益は収益。増加は貸方。→雑益は収益に属し、主にP/L収益につながる。電子記録債務は負債。増加は貸方。→電子記録債務は負債に属し、主にB/S負債につながる。電子記録債権は資産。増加は借方。→電子記録債権は資産に属し、主にB/S流動資産につながる。預り金は負債。増加は貸方。→預り金は負債に属し、主にB/S負債につながる。仕訳の借方科目を修正記入の借方、貸方科目を貸方に記入→決算整理仕訳から始め、仕訳の借方科目を修正記入の借方、貸方科目を貸方に記入。記入先は精算表の修正記入欄で、最後に修正記入欄の借方合計＝貸方合…決算整理仕訳→決算整理仕訳から始め、仕訳の借方科目を修正記入の借方、貸方科目を貸方に記入。記入先は精算表の修正記入欄で、最後に修正記入欄の借方合計＝貸方合…精算表の修正記入欄→決算整理仕訳から始め、仕訳の借方科目を修正記入の借方、貸方科目を貸方に記入。記入先は精算表の修正記入欄で、最後に修正記入欄の借方合計＝貸方合…修正記入欄の借方合計＝貸方合計→決算整理仕訳から始め、仕訳の借方科目を修正記入の借方、貸方科目を貸方に記入。記入先は精算表の修正記入欄で、最後に修正記入欄の借方合計＝貸方合…費用は借方、収益は貸方の損益計算書欄へ振り分ける→修正後の収益・費用残高から始め、費用は借方、収益は貸方の損益計算書欄へ振り分ける。記入先は精算表の損益計算書欄で、最後に借貸差額が当期純利益…修正後の収益・費用残高→修正後の収益・費用残高から始め、費用は借方、収益は貸方の損益計算書欄へ振り分ける。記入先は精算表の損益計算書欄で、最後に借貸差額が当期純利益…借貸差額が当期純利益または当期純損失→修正後の収益・費用残高から始め、費用は借方、収益は貸方の損益計算書欄へ振り分ける。記入先は精算表の損益計算書欄で、最後に借貸差額が当期純利益…精算表の損益計算書欄→修正後の収益・費用残高から始め、費用は借方、収益は貸方の損益計算書欄へ振り分ける。記入先は精算表の損益計算書欄で、最後に借貸差額が当期純利益…P/L欄とB/S欄の当期純利益が一致→修正後の資産・負債・純資産残高から始め、資産は原則借方、負債・純資産は原則貸方のB/S欄へ振り分ける。記入先は精算表の貸借対照表欄で、最後に…精算表の貸借対照表欄→修正後の資産・負債・純資産残高から始め、資産は原則借方、負債・純資産は原則貸方のB/S欄へ振り分ける。記入先は精算表の貸借対照表欄で、最後に…修正後の資産・負債・純資産残高→修正後の資産・負債・純資産残高から始め、資産は原則借方、負債・純資産は原則貸方のB/S欄へ振り分ける。記入先は精算表の貸借対照表欄で、最後に…資産は原則借方、負債・純資産は原則貸方のB/S欄へ振り分ける→修正後の資産・負債・純資産残高から始め、資産は原則借方、負債・純資産は原則貸方のB/S欄へ振り分ける。記入先は精算表の貸借対照表欄で、最後に…(借) クレジット売掛金 98,000円・支払手数料 2,000円 / (貸) 売上 100,000円→売上額から手数料を差し引いた金額がクレジット売掛金、手数料は支払手数料、総額は売上である。(借) クレジット売掛金 156,800円・支払手数料 3,200円 / (貸) 売上 160,000円→売上額から手数料を差し引いた金額がクレジット売掛金、手数料は支払手数料、総額は売上である。仕入の増加は借方。→費用の勘定である仕入は、増加するとき借方に記入する。仕入の減少は貸方。→費用の勘定である仕入は、減少するとき貸方に記入する。売上や固定資産の購入は仕入帳に記入しない→商品の仕入れ・返品の取引を入力とし、仕入取引の明細を日付順に記録し、仕入勘定や買掛金の管理につなげる。その際、売上や固定資産の購入は仕入帳に…仕入取引の明細を日付順に記録し、仕入勘定や買掛金の管理につなげる→商品の仕入れ・返品の取引を入力とし、仕入取引の明細を日付順に記録し、仕入勘定や買掛金の管理につなげる。その際、売上や固定資産の購入は仕入帳に…商品の仕入れ・返品の取引→商品の仕入れ・返品の取引を入力とし、仕入取引の明細を日付順に記録し、仕入勘定や買掛金の管理につなげる。その際、売上や固定資産の購入は仕入帳に…取引を借方と貸方に分解し、勘定科目と金額で記録すること→仕訳は、取引を借方と貸方に分解し、勘定科目と金額で記録すること。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。借方・貸方の科目と金額を借貸同額で記入→日々の取引と証ひょうを入力とし、取引を発生順に仕訳し、総勘定元帳へ転記する。その際、借方・貸方の科目と金額を借貸同額で記入。取引を発生順に仕訳し、総勘定元帳へ転記する→日々の取引と証ひょうを入力とし、取引を発生順に仕訳し、総勘定元帳へ転記する。その際、借方・貸方の科目と金額を借貸同額で記入。日々の取引と証ひょう→日々の取引と証ひょうを入力とし、取引を発生順に仕訳し、総勘定元帳へ転記する。その際、借方・貸方の科目と金額を借貸同額で記入。(借) 現金 96,000円 / (貸) 売掛金 96,000円→すぐに換金できる他人振出小切手は現金として処理し、回収した売掛金を減額する。(借) 現金 143,000円 / (貸) 売掛金 143,000円→すぐに換金できる他人振出小切手は現金として処理し、回収した売掛金を減額する。仮受消費税の増加は貸方。→負債の勘定である仮受消費税は、増加するとき貸方に記入する。仮受消費税の減少は借方。→負債の勘定である仮受消費税は、減少するとき借方に記入する。(借) 仮受金 55,000円 / (貸) 売掛金 55,000円→内容判明後は仮受金を取り崩し、回収した売掛金を減額する。(借) 仮受金 92,000円 / (貸) 売掛金 92,000円→内容判明後は仮受金を取り崩し、回収した売掛金を減額する。(借) 消耗品費 12,000円 / (貸) 仮払金 12,000円→内容判明後は本来の費用に振り替え、仮払金を取り崩す。(借) 消耗品費 19,000円 / (貸) 仮払金 19,000円→内容判明後は本来の費用に振り替え、仮払金を取り崩す。現金の入出金の有無により入金・出金・振替伝票を選び、帳簿へ集計・転記する→証ひょうと取引内容を入力とし、現金の入出金の有無により入金・出金・振替伝票を選び、帳簿へ集計・転記する。その際、現金が入るときは入金、出ると…現金が入るときは入金、出るときは出金、現金が動かないときは振替伝票→証ひょうと取引内容を入力とし、現金の入出金の有無により入金・出金・振替伝票を選び、帳簿へ集計・転記する。その際、現金が入るときは入金、出ると…証ひょうと取引内容→証ひょうと取引内容を入力とし、現金の入出金の有無により入金・出金・振替伝票を選び、帳簿へ集計・転記する。その際、現金が入るときは入金、出ると…借入金の増加は貸方。→負債の勘定である借入金は、増加するとき貸方に記入する。借入金の減少は借方。→負債の勘定である借入金は、減少するとき借方に記入する。備品の増加は借方。→資産の勘定である備品は、増加するとき借方に記入する。備品の減少は貸方。→資産の勘定である備品は、減少するとき貸方に記入する。備品減価償却累計額の増加は貸方。→資産の評価勘定の勘定である備品減価償却累計額は、増加するとき貸方に記入する。備品減価償却累計額の減少は借方。→資産の評価勘定の勘定である備品減価償却累計額は、減少するとき借方に記入する。(借) 普通預金 410,000円 / (貸) 貸付金 400,000円・受取利息 10,000円→入金総額だけ普通預金が増え、元金は貸付金の減少、利息は受取利息とする。(借) 普通預金 256,000円 / (貸) 貸付金 250,000円・受取利息 6,000円→入金総額だけ普通預金が増え、元金は貸付金の減少、利息は受取利息とする。(借) 借入金 320,000円・支払利息 8,000円 / (貸) 普通預金 328,000円→元金は借入金の減少、利息は支払利息という費用であり、合計額だけ普通預金が減る。(借) 借入金 200,000円・支払利息 5,000円 / (貸) 普通預金 205,000円→元金は借入金の減少、利息は支払利息という費用であり、合計額だけ普通預金が減る。期末数量を最新の受入単価から順に評価→期末数量を最新の受入単価から順に評価を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。48,000円→期末数量を最新の受入単価から順に評価に必要な数値を当てはめると、40個×1,200円→48,000円となる。元金×年利率×月数÷12→元金×年利率×月数÷12を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。12,000円→元金×年利率×月数÷12に必要な数値を当てはめると、900,000×0.02×8÷12→12,000円となる。利益準備金の増加は貸方。→純資産の勘定である利益準備金は、増加するとき貸方に記入する。(借) 対象収益 / (貸) 前受収益→次期分を含む収益が全額計上されているから出発し、受取済みでも次期に対応する分は当期収益から除く。その結果、当期収益は減少し、前受収益が負債と…次期分を含む収益が全額計上されている→次期分を含む収益が全額計上されているから出発し、受取済みでも次期に対応する分は当期収益から除く。その結果、当期収益は減少し、前受収益が負債と…受取済みでも次期に対応する分は当期収益から除く→次期分を含む収益が全額計上されているから出発し、受取済みでも次期に対応する分は当期収益から除く。その結果、当期収益は減少し、前受収益が負債と…当期収益は減少し、前受収益が負債として残る。主な表示先は貸借対照表の前受収益である。→次期分を含む収益が全額計上されているから出発し、受取済みでも次期に対応する分は当期収益から除く。その結果、当期収益は減少し、前受収益が負債と…前受金の増加は貸方。→負債の勘定である前受金は、増加するとき貸方に記入する。前受金の減少は借方。→負債の勘定である前受金は、減少するとき借方に記入する。(借) 前受金 36,000円 / (貸) 売上 36,000円→商品を引き渡した時点で売上を計上し、すでに受け取った前受金を減額する。(借) 前受金 58,000円 / (貸) 売上 58,000円→商品を引き渡した時点で売上を計上し、すでに受け取った前受金を減額する。支払額×次期帰属月数÷契約月数→支払額×次期帰属月数÷契約月数を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。40,000円→支払額×次期帰属月数÷契約月数に必要な数値を当てはめると、120,000×4÷12→40,000円となる。前払費用の増加は借方。→資産の勘定である前払費用は、増加するとき借方に記入する。次期分を含む費用が全額計上されている→次期分を含む費用が全額計上されているから出発し、支払済みでも次期に対応する分は当期費用から除く。その結果、当期費用は減少し、前払費用が資産と…(借) 前払費用 / (貸) 対象費用→次期分を含む費用が全額計上されているから出発し、支払済みでも次期に対応する分は当期費用から除く。その結果、当期費用は減少し、前払費用が資産と…支払済みでも次期に対応する分は当期費用から除く→次期分を含む費用が全額計上されているから出発し、支払済みでも次期に対応する分は当期費用から除く。その結果、当期費用は減少し、前払費用が資産と…当期費用は減少し、前払費用が資産として残る。主な表示先は貸借対照表の前払費用である。→次期分を含む費用が全額計上されているから出発し、支払済みでも次期に対応する分は当期費用から除く。その結果、当期費用は減少し、前払費用が資産と…(借) 仕入 65,000円 / (貸) 前払金 65,000円→商品の引渡し時に仕入を計上し、すでに支払った前払金を取り崩す。(借) 仕入 40,000円 / (貸) 前払金 40,000円→商品の引渡し時に仕入を計上し、すでに支払った前払金を取り崩す。(借) 貸倒引当金 32,000円 / (貸) 売掛金 32,000円→前期末に見積もった貸倒れなので、まず貸倒引当金を取り崩す。(借) 貸倒引当金 47,000円 / (貸) 売掛金 47,000円→前期末に見積もった貸倒れなので、まず貸倒引当金を取り崩す。元金×年利率→元金×年利率を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。14,400円→元金×年利率に必要な数値を当てはめると、600,000×0.024→14,400円となる。損益勘定の借方・貸方→収益・費用各勘定の決算整理後残高から始め、収益は借方から損益へ、費用は損益から貸方へ振り替える。記入先は損益勘定の借方・貸方で、最後に各収益…各収益・費用勘定の残高がゼロ→収益・費用各勘定の決算整理後残高から始め、収益は借方から損益へ、費用は損益から貸方へ振り替える。記入先は損益勘定の借方・貸方で、最後に各収益…収益は借方から損益へ、費用は損益から貸方へ振り替える→収益・費用各勘定の決算整理後残高から始め、収益は借方から損益へ、費用は損益から貸方へ振り替える。記入先は損益勘定の借方・貸方で、最後に各収益…収益・費用各勘定の決算整理後残高→収益・費用各勘定の決算整理後残高から始め、収益は借方から損益へ、費用は損益から貸方へ振り替える。記入先は損益勘定の借方・貸方で、最後に各収益…当期の純利益を増加させる経済的価値の増加→収益は、当期の純利益を増加させる経済的価値の増加。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。資産・負債・純資産の増減と、収益・費用の発生の組合せ→取引の8要素は、資産・負債・純資産の増減と、収益・費用の発生の組合せ。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。受取利息の増加は貸方。→収益の勘定である受取利息は、増加するとき貸方に記入する。受取家賃の増加は貸方。→収益の勘定である受取家賃は、増加するとき貸方に記入する。(借) 当座預金 160,000円 / (貸) 受取手形 160,000円→取立てにより当座預金が増え、受取手形という債権が消滅する。(借) 当座預金 240,000円 / (貸) 受取手形 240,000円→取立てにより当座預金が増え、受取手形という債権が消滅する。手形の振出人・受取人・支払期日・金額→手形の振出人・受取人・支払期日・金額を入力とし、手形ごとの発生・取立・支払を記録し、満期管理と勘定残高の照合に使う。その際、受取手形と支払手…受取手形と支払手形を分け、期日と決済状況を確認→手形の振出人・受取人・支払期日・金額を入力とし、手形ごとの発生・取立・支払を記録し、満期管理と勘定残高の照合に使う。その際、受取手形と支払手…手形ごとの発生・取立・支払を記録し、満期管理と勘定残高の照合に使う→手形の振出人・受取人・支払期日・金額を入力とし、手形ごとの発生・取立・支払を記録し、満期管理と勘定残高の照合に使う。その際、受取手形と支払手…(借) 現金過不足 7,200円 / (貸) 受取手数料 7,200円→収益の記帳漏れを計上し、現金過不足の貸方残高を取り崩す。(借) 現金過不足 4,400円 / (貸) 受取手数料 4,400円→収益の記帳漏れを計上し、現金過不足の貸方残高を取り崩す。合計欄と残高欄の借貸がそれぞれ一致→総勘定元帳の合計と残高から始め、合計欄を転記し、その差額として残高欄を埋める。記入先は借方・貸方の合計欄と残高欄で、最後に合計欄と残高欄の借…合計欄を転記し、その差額として残高欄を埋める→総勘定元帳の合計と残高から始め、合計欄を転記し、その差額として残高欄を埋める。記入先は借方・貸方の合計欄と残高欄で、最後に合計欄と残高欄の借…総勘定元帳の合計と残高→総勘定元帳の合計と残高から始め、合計欄を転記し、その差額として残高欄を埋める。記入先は借方・貸方の合計欄と残高欄で、最後に合計欄と残高欄の借…借方・貸方の合計欄と残高欄→総勘定元帳の合計と残高から始め、合計欄を転記し、その差額として残高欄を埋める。記入先は借方・貸方の合計欄と残高欄で、最後に合計欄と残高欄の借…総勘定元帳の借方合計・貸方合計→総勘定元帳の借方合計・貸方合計から始め、各勘定の借方合計と貸方合計をそのまま集計。記入先は合計試算表の借方・貸方合計欄で、最後に全勘定の借方…全勘定の借方合計＝貸方合計→総勘定元帳の借方合計・貸方合計から始め、各勘定の借方合計と貸方合計をそのまま集計。記入先は合計試算表の借方・貸方合計欄で、最後に全勘定の借方…合計試算表の借方・貸方合計欄→総勘定元帳の借方合計・貸方合計から始め、各勘定の借方合計と貸方合計をそのまま集計。記入先は合計試算表の借方・貸方合計欄で、最後に全勘定の借方…各勘定の借方合計と貸方合計をそのまま集計→総勘定元帳の借方合計・貸方合計から始め、各勘定の借方合計と貸方合計をそのまま集計。記入先は合計試算表の借方・貸方合計欄で、最後に全勘定の借方…(借) 備品 180,000円 / (貸) 未払金 180,000円→販売目的の商品ではないため備品、商品以外の未払代金は未払金で処理する。(借) 備品 275,000円 / (貸) 未払金 275,000円→販売目的の商品ではないため備品、商品以外の未払代金は未払金で処理する。(借) 前払金 48,000円 / (貸) 現金 48,000円→商品の引渡し前では仕入を計上せず、将来商品を受け取る権利として前払金にする。(借) 前払金 30,000円 / (貸) 現金 30,000円→商品の引渡し前では仕入を計上せず、将来商品を受け取る権利として前払金にする。(借) 現金 42,000円 / (貸) 前受金 42,000円→商品の引渡し前の受取りは売上ではなく、将来引き渡す義務として前受金にする。(借) 現金 25,000円 / (貸) 前受金 25,000円→商品の引渡し前の受取りは売上ではなく、将来引き渡す義務として前受金にする。商品の種類別に数量・単価・金額を記録し、帳簿棚卸高を管理する→商品の受入れ・払出し・返品の数量と単価を入力とし、商品の種類別に数量・単価・金額を記録し、帳簿棚卸高を管理する。その際、先入先出法または移動…商品の受入れ・払出し・返品の数量と単価→商品の受入れ・払出し・返品の数量と単価を入力とし、商品の種類別に数量・単価・金額を記録し、帳簿棚卸高を管理する。その際、先入先出法または移動…先入先出法または移動平均法の指示に従って払出原価と残高を計算→商品の受入れ・払出し・返品の数量と単価を入力とし、商品の種類別に数量・単価・金額を記録し、帳簿棚卸高を管理する。その際、先入先出法または移動…取得原価−減価償却累計額→取得原価−減価償却累計額を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。240,000円→取得原価−減価償却累計額に必要な数値を当てはめると、800,000−560,000→240,000円となる。期中取得・売却の月数と減価償却累計額を資産別に管理→資産ごとの取得日・取得原価・耐用年数・減価償却額を入力とし、固定資産ごとに取得から売却までの帳簿価額を管理し、総勘定元帳と照合する。その際、…資産ごとの取得日・取得原価・耐用年数・減価償却額→資産ごとの取得日・取得原価・耐用年数・減価償却額を入力とし、固定資産ごとに取得から売却までの帳簿価額を管理し、総勘定元帳と照合する。その際、…固定資産ごとに取得から売却までの帳簿価額を管理し、総勘定元帳と照合する→資産ごとの取得日・取得原価・耐用年数・減価償却額を入力とし、固定資産ごとに取得から売却までの帳簿価額を管理し、総勘定元帳と照合する。その際、…売却代金−帳簿価額→売却代金−帳簿価額を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。20,000円→売却代金−帳簿価額に必要な数値を当てはめると、260,000−240,000→20,000円の売却益となる。固定資産売却益の増加は貸方。→収益の勘定である固定資産売却益は、増加するとき貸方に記入する。売上の増加は貸方。→収益の勘定である売上は、増加するとき貸方に記入する。売上の減少は借方。→収益の勘定である売上は、減少するとき借方に記入する。当期に販売された商品の原価が確定する。主な表示先は損益計算書の売上原価である。→期首商品・当期仕入・期末商品が分かっているから出発し、期首商品＋当期仕入−期末商品。その結果、当期に販売された商品の原価が確定する。仕入勘定で売上原価を計算する→期首商品・当期仕入・期末商品が分かっているから出発し、期首商品＋当期仕入−期末商品。その結果、当期に販売された商品の原価が確定する。期首商品・当期仕入・期末商品が分かっている→期首商品・当期仕入・期末商品が分かっているから出発し、期首商品＋当期仕入−期末商品。その結果、当期に販売された商品の原価が確定する。期首商品＋当期仕入−期末商品→期首商品・当期仕入・期末商品が分かっているから出発し、期首商品＋当期仕入−期末商品。その結果、当期に販売された商品の原価が確定する。505,000円→期首商品＋当期仕入−期末商品に必要な数値を当てはめると、80,000+520,000−95,000→505,000円となる。(借) 発送費 3,200円 / (貸) 現金 3,200円→売上後の発送費は仕入原価ではなく、当期の費用として発送費に計上する。(借) 発送費 5,700円 / (貸) 現金 5,700円→売上後の発送費は仕入原価ではなく、当期の費用として発送費に計上する。商品の売上げ・返品の取引→商品の売上げ・返品の取引を入力とし、売上取引の明細を日付順に記録し、売上勘定や売掛金の管理につなげる。その際、固定資産の売却は売上帳に記入し…固定資産の売却は売上帳に記入しない→商品の売上げ・返品の取引を入力とし、売上取引の明細を日付順に記録し、売上勘定や売掛金の管理につなげる。その際、固定資産の売却は売上帳に記入し…売上取引の明細を日付順に記録し、売上勘定や売掛金の管理につなげる→商品の売上げ・返品の取引を入力とし、売上取引の明細を日付順に記録し、売上勘定や売掛金の管理につなげる。その際、固定資産の売却は売上帳に記入し…(借) 現金 120,000円 / (貸) 備品 100,000円・固定資産売却益 20,000円→売却代金と帳簿価額の差額が固定資産売却益となる。売上にはしない。(借) 現金 170,000円 / (貸) 備品 140,000円・固定資産売却益 30,000円→売却代金と帳簿価額の差額が固定資産売却益となる。売上にはしない。(借) 普通預金 95,000円・固定資産売却損 25,000円 / (貸) 備品 120,000円→帳簿価額が売却代金を上回る差額は固定資産売却損となる。(借) 普通預金 135,000円・固定資産売却損 35,000円 / (貸) 備品 170,000円→帳簿価額が売却代金を上回る差額は固定資産売却損となる。(借) 普通預金 132,000円 / (貸) 売掛金 132,000円→普通預金が増え、回収により売掛金が減少する。売上は販売時に計上済みである。(借) 普通預金 78,000円 / (貸) 売掛金 78,000円→普通預金が増え、回収により売掛金が減少する。売上は販売時に計上済みである。(借) 電子記録債権 110,000円 / (貸) 売掛金 110,000円→債権の種類が売掛金から電子記録債権へ変わる資産内の振替えである。(借) 電子記録債権 175,000円 / (貸) 売掛金 175,000円→債権の種類が売掛金から電子記録債権へ変わる資産内の振替えである。(借) 受取手形 135,000円 / (貸) 売掛金 135,000円→売掛金を減らし、将来手形代金を受け取る権利である受取手形を計上する。(借) 受取手形 210,000円 / (貸) 売掛金 210,000円→売掛金を減らし、将来手形代金を受け取る権利である受取手形を計上する。売掛金の増加は借方。→資産の勘定である売掛金は、増加するとき借方に記入する。売掛金の減少は貸方。→資産の勘定である売掛金は、減少するとき貸方に記入する。各人名勘定の残高合計と総勘定元帳の売掛金・買掛金残高を一致させる→得意先別の売掛取引と仕入先別の買掛取引を入力とし、取引先別に増減と残高を記録し、総勘定元帳の統括勘定と照合する。その際、各人名勘定の残高合計…得意先別の売掛取引と仕入先別の買掛取引→得意先別の売掛取引と仕入先別の買掛取引を入力とし、取引先別に増減と残高を記録し、総勘定元帳の統括勘定と照合する。その際、各人名勘定の残高合計…取引先別に増減と残高を記録し、総勘定元帳の統括勘定と照合する→得意先別の売掛取引と仕入先別の買掛取引を入力とし、取引先別に増減と残高を記録し、総勘定元帳の統括勘定と照合する。その際、各人名勘定の残高合計…(取得原価−残存価額)÷耐用年数→(取得原価−残存価額)÷耐用年数を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。200,000円→(取得原価−残存価額)÷耐用年数に必要な数値を当てはめると、(1,200,000−0)÷6→200,000円となる。(借) 小口現金 80,000円 / (貸) 当座預金 80,000円→小口現金という資産が増加し、当座預金が減少する。(借) 小口現金 50,000円 / (貸) 当座預金 50,000円→小口現金という資産が増加し、当座預金が減少する。(借) 旅費交通費 25,000円・現金 5,000円 / (貸) 仮払金 30,000円→実際に使った額を旅費交通費、返金を現金とし、概算払いの仮払金を全額取り崩す。(借) 旅費交通費 38,000円・現金 7,000円 / (貸) 仮払金 45,000円→実際に使った額を旅費交通費、返金を現金とし、概算払いの仮払金を全額取り崩す。(借) 現金 5,100円 / (貸) 現金過不足 5,100円→実際現金に合わせて現金を増額し、原因未明の貸方差額を現金過不足で一時処理する。(借) 現金 8,600円 / (貸) 現金過不足 8,600円→実際現金に合わせて現金を増額し、原因未明の貸方差額を現金過不足で一時処理する。(借) 現金過不足 4,200円 / (貸) 現金 4,200円→実際の現金に帳簿を合わせ、原因未明の差額は現金過不足勘定で一時処理する。(借) 現金過不足 7,800円 / (貸) 現金 7,800円→実際の現金に帳簿を合わせ、原因未明の差額は現金過不足勘定で一時処理する。(借) 買掛金 121,000円 / (貸) 当座預金 121,000円→自己振出小切手は当座預金の減少であり、支払う買掛金は負債の減少として借方に置く。(借) 買掛金 68,000円 / (貸) 当座預金 68,000円→自己振出小切手は当座預金の減少であり、支払う買掛金は負債の減少として借方に置く。(借) 仕入 6,800円 / (貸) 現金 6,800円→当社負担の仕入諸掛は商品の取得原価に含め、仕入で処理する。(借) 仕入 4,500円 / (貸) 現金 4,500円→当社負担の仕入諸掛は商品の取得原価に含め、仕入で処理する。(借) 現金 90,000円 / (貸) 当座預金 90,000円→現金が増え、当座預金が減る資産内の振替えである。(借) 現金 175,000円 / (貸) 当座預金 175,000円→現金が増え、当座預金が減る資産内の振替えである。複数口座がある場合は銀行別に管理する→小切手振出し・入金・引落しなどの当座取引を入力とし、当座預金の増減を記録し、勘定残高と照合する。その際、複数口座がある場合は銀行別に管理する…当座預金の増減を記録し、勘定残高と照合する→小切手振出し・入金・引落しなどの当座取引を入力とし、当座預金の増減を記録し、勘定残高と照合する。その際、複数口座がある場合は銀行別に管理する…小切手振出し・入金・引落しなどの当座取引→小切手振出し・入金・引落しなどの当座取引を入力とし、当座預金の増減を記録し、勘定残高と照合する。その際、複数口座がある場合は銀行別に管理する…(借) 貸倒損失 28,000円 / (貸) 売掛金 28,000円→当期発生の債権は前期末の引当対象ではないため、貸倒損失として費用処理する。(借) 貸倒損失 43,000円 / (貸) 売掛金 43,000円→当期発生の債権は前期末の引当対象ではないため、貸倒損失として費用処理する。P/Lの当期純利益と純資産の増加額が一致→損益勘定の差額から始め、利益なら損益の借方から繰越利益剰余金の貸方へ振り替える。記入先は損益勘定と繰越利益剰余金勘定で、最後にP/Lの当期純…損益勘定と繰越利益剰余金勘定→損益勘定の差額から始め、利益なら損益の借方から繰越利益剰余金の貸方へ振り替える。記入先は損益勘定と繰越利益剰余金勘定で、最後にP/Lの当期純…利益なら損益の借方から繰越利益剰余金の貸方へ振り替える→損益勘定の差額から始め、利益なら損益の借方から繰越利益剰余金の貸方へ振り替える。記入先は損益勘定と繰越利益剰余金勘定で、最後にP/Lの当期純…損益勘定の差額→損益勘定の差額から始め、利益なら損益の借方から繰越利益剰余金の貸方へ振り替える。記入先は損益勘定と繰越利益剰余金勘定で、最後にP/Lの当期純…(借) 社会保険料預り金 62,000円・法定福利費 62,000円 / (貸) 普通預金 124,000円→従業員負担分は預り金の取崩し、会社負担分は法定福利費とし、合計額を預金から支払う。(借) 社会保険料預り金 45,000円・法定福利費 45,000円 / (貸) 普通預金 90,000円→従業員負担分は預り金の取崩し、会社負担分は法定福利費とし、合計額を預金から支払う。(借) 仕入 100,000円 / (貸) 買掛金 100,000円→販売目的の商品は仕入、後日支払う営業取引上の債務は買掛金で処理する。(借) 仕入 168,000円 / (貸) 買掛金 168,000円→販売目的の商品は仕入、後日支払う営業取引上の債務は買掛金で処理する。(借) 売掛金 120,000円 / (貸) 売上 120,000円→商品売買から生じる後日回収の権利は売掛金、販売額は売上である。(借) 売掛金 195,000円 / (貸) 売上 195,000円→商品売買から生じる後日回収の権利は売掛金、販売額は売上である。(借) 買掛金 18,000円 / (貸) 仕入 18,000円→掛け仕入れの取消しなので、買掛金を減らし、仕入を取り消す。(借) 買掛金 26,000円 / (貸) 仕入 26,000円→掛け仕入れの取消しなので、買掛金を減らし、仕入を取り消す。(借) 売上 31,000円 / (貸) 売掛金 31,000円→掛け売上げの取消しなので、売上を減らし、売掛金を取り消す。(借) 売上 22,000円 / (貸) 売掛金 22,000円→掛け売上げの取消しなので、売上を減らし、売掛金を取り消す。収益合計−費用合計＝当期純利益→決算整理後の収益・費用残高から始め、収益合計から費用合計を差し引き当期純利益を求める。記入先は損益計算書の各収益・費用項目で、最後に収益合計…決算整理後の収益・費用残高→決算整理後の収益・費用残高から始め、収益合計から費用合計を差し引き当期純利益を求める。記入先は損益計算書の各収益・費用項目で、最後に収益合計…収益合計から費用合計を差し引き当期純利益を求める→決算整理後の収益・費用残高から始め、収益合計から費用合計を差し引き当期純利益を求める。記入先は損益計算書の各収益・費用項目で、最後に収益合計…損益計算書の各収益・費用項目→決算整理後の収益・費用残高から始め、収益合計から費用合計を差し引き当期純利益を求める。記入先は損益計算書の各収益・費用項目で、最後に収益合計…一定期間の収益と費用を示し、当期純利益または当期純損失を明らかにする書類→損益計算書は、一定期間の収益と費用を示し、当期純利益または当期純損失を明らかにする書類。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結…支払利息の増加は借方。→費用の勘定である支払利息は、増加するとき借方に記入する。(借) 通信費 18,600円 / (貸) 当座預金 18,600円→定額資金前渡制では、補給時に報告された費用を借方、補給元の預金を貸方に記録する。(借) 通信費 27,400円 / (貸) 当座預金 27,400円→定額資金前渡制では、補給時に報告された費用を借方、補給元の預金を貸方に記録する。(借) 支払手形 155,000円 / (貸) 当座預金 155,000円→決済により支払手形という負債が減少し、当座預金も減少する。(借) 支払手形 235,000円 / (貸) 当座預金 235,000円→決済により支払手形という負債が減少し、当座預金も減少する。支払手形の増加は貸方。→負債の勘定である支払手形は、増加するとき貸方に記入する。支払手形の減少は借方。→負債の勘定である支払手形は、減少するとき借方に記入する。普通預金の増加は借方。→資産の勘定である普通預金は、増加するとき借方に記入する。普通預金の減少は貸方。→資産の勘定である普通預金は、減少するとき貸方に記入する。年間減価償却費×使用月数÷12→年間減価償却費×使用月数÷12を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。160,000円→年間減価償却費×使用月数÷12に必要な数値を当てはめると、240,000×8÷12→160,000円となる。未販売分を仕入から除き、次期の資産とする→期末棚卸高が確定しているから出発し、未販売分を仕入から除き、次期の資産とする。その結果、期末商品が繰越商品として残る。期末商品が繰越商品として残る。主な表示先は貸借対照表の商品である。→期末棚卸高が確定しているから出発し、未販売分を仕入から除き、次期の資産とする。その結果、期末商品が繰越商品として残る。(借) 繰越商品 / (貸) 仕入→期末棚卸高が確定しているから出発し、未販売分を仕入から除き、次期の資産とする。その結果、期末商品が繰越商品として残る。期末棚卸高が確定している→期末棚卸高が確定しているから出発し、未販売分を仕入から除き、次期の資産とする。その結果、期末商品が繰越商品として残る。(借) 仕入 / (貸) 繰越商品→繰越商品に期首残高があるから出発し、期首商品を当期の売上原価計算に取り込む。その結果、期首商品が仕入勘定に振り替えられる。期首商品を当期の売上原価計算に取り込む→繰越商品に期首残高があるから出発し、期首商品を当期の売上原価計算に取り込む。その結果、期首商品が仕入勘定に振り替えられる。期首商品が仕入勘定に振り替えられる。主な表示先は損益計算書の売上原価計算である。→繰越商品に期首残高があるから出発し、期首商品を当期の売上原価計算に取り込む。その結果、期首商品が仕入勘定に振り替えられる。繰越商品に期首残高がある→繰越商品に期首残高があるから出発し、期首商品を当期の売上原価計算に取り込む。その結果、期首商品が仕入勘定に振り替えられる。期末までに発生した取引が未記帳である→期末までに発生した取引が未記帳であるから出発し、当期に発生した取引を当期の帳簿と財務諸表に反映させる。その結果、帳簿残高が実際の取引状況と一…帳簿残高が実際の取引状況と一致する。主な表示先は関連する損益計算書または貸借対照表項目である。→期末までに発生した取引が未記帳であるから出発し、当期に発生した取引を当期の帳簿と財務諸表に反映させる。その結果、帳簿残高が実際の取引状況と一…当期に発生した取引を当期の帳簿と財務諸表に反映させる→期末までに発生した取引が未記帳であるから出発し、当期に発生した取引を当期の帳簿と財務諸表に反映させる。その結果、帳簿残高が実際の取引状況と一…本来の取引仕訳を追加する→期末までに発生した取引が未記帳であるから出発し、当期に発生した取引を当期の帳簿と財務諸表に反映させる。その結果、帳簿残高が実際の取引状況と一…未収収益の増加は借方。→資産の勘定である未収収益は、増加するとき借方に記入する。当期分の収益がまだ受取・記帳されていない→当期分の収益がまだ受取・記帳されていないから出発し、未収でも当期に対応する収益は当期に計上する。その結果、当期収益と未収債権が増加する。(借) 未収収益 / (貸) 対象収益→当期分の収益がまだ受取・記帳されていないから出発し、未収でも当期に対応する収益は当期に計上する。その結果、当期収益と未収債権が増加する。未収でも当期に対応する収益は当期に計上する→当期分の収益がまだ受取・記帳されていないから出発し、未収でも当期に対応する収益は当期に計上する。その結果、当期収益と未収債権が増加する。当期収益と未収債権が増加する。主な表示先は貸借対照表の未収収益である。→当期分の収益がまだ受取・記帳されていないから出発し、未収でも当期に対応する収益は当期に計上する。その結果、当期収益と未収債権が増加する。元金×年利率×未払月数÷12→元金×年利率×未払月数÷12を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。9,000円→元金×年利率×未払月数÷12に必要な数値を当てはめると、1,200,000×1.8%×5÷12→9,000円となる。仮受消費税−仮払消費税→仮受消費税−仮払消費税を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。55,000円→仮受消費税−仮払消費税に必要な数値を当てはめると、180,000−125,000→55,000円となる。未払費用の増加は貸方。→負債の勘定である未払費用は、増加するとき貸方に記入する。未払費用の減少は借方。→負債の勘定である未払費用は、減少するとき借方に記入する。当期費用と未払義務が増加する。主な表示先は貸借対照表の未払費用である。→当期分の費用がまだ支払・記帳されていないから出発し、未払いでも当期に対応する費用は当期に計上する。その結果、当期費用と未払義務が増加する。未払いでも当期に対応する費用は当期に計上する→当期分の費用がまだ支払・記帳されていないから出発し、未払いでも当期に対応する費用は当期に計上する。その結果、当期費用と未払義務が増加する。(借) 対象費用 / (貸) 未払費用→当期分の費用がまだ支払・記帳されていないから出発し、未払いでも当期に対応する費用は当期に計上する。その結果、当期費用と未払義務が増加する。当期分の費用がまだ支払・記帳されていない→当期分の費用がまだ支払・記帳されていないから出発し、未払いでも当期に対応する費用は当期に計上する。その結果、当期費用と未払義務が増加する。残高試算表の借方残高または貸方残高欄→総勘定元帳の各勘定残高から始め、借方合計と貸方合計の差額を残高側に記入。記入先は残高試算表の借方残高または貸方残高欄で、最後に借方残高合計＝…借方合計と貸方合計の差額を残高側に記入→総勘定元帳の各勘定残高から始め、借方合計と貸方合計の差額を残高側に記入。記入先は残高試算表の借方残高または貸方残高欄で、最後に借方残高合計＝…総勘定元帳の各勘定残高→総勘定元帳の各勘定残高から始め、借方合計と貸方合計の差額を残高側に記入。記入先は残高試算表の借方残高または貸方残高欄で、最後に借方残高合計＝…借方残高合計＝貸方残高合計→総勘定元帳の各勘定残高から始め、借方合計と貸方合計の差額を残高側に記入。記入先は残高試算表の借方残高または貸方残高欄で、最後に借方残高合計＝…決算整理仕訳を入れる前の勘定残高→決算整理仕訳を入れる前の勘定残高から始め、整理事項と切り離して、まず整理前残高を読み取る。記入先は精算表の試算表欄で、最後に整理前の借方合計…整理事項と切り離して、まず整理前残高を読み取る→決算整理仕訳を入れる前の勘定残高から始め、整理事項と切り離して、まず整理前残高を読み取る。記入先は精算表の試算表欄で、最後に整理前の借方合計…精算表の試算表欄→決算整理仕訳を入れる前の勘定残高から始め、整理事項と切り離して、まず整理前残高を読み取る。記入先は精算表の試算表欄で、最後に整理前の借方合計…整理前の借方合計＝貸方合計→決算整理仕訳を入れる前の勘定残高から始め、整理事項と切り離して、まず整理前残高を読み取る。記入先は精算表の試算表欄で、最後に整理前の借方合計…決算整理後残高試算表の借方・貸方残高→整理前残高と全決算整理仕訳から始め、整理前残高に各調整額を加減して新しい残高を求める。記入先は決算整理後残高試算表の借方・貸方残高で、最後に…整理前残高と全決算整理仕訳→整理前残高と全決算整理仕訳から始め、整理前残高に各調整額を加減して新しい残高を求める。記入先は決算整理後残高試算表の借方・貸方残高で、最後に…整理前残高に各調整額を加減して新しい残高を求める→整理前残高と全決算整理仕訳から始め、整理前残高に各調整額を加減して新しい残高を求める。記入先は決算整理後残高試算表の借方・貸方残高で、最後に…整理後の借方残高合計＝貸方残高合計→整理前残高と全決算整理仕訳から始め、整理前残高に各調整額を加減して新しい残高を求める。記入先は決算整理後残高試算表の借方・貸方残高で、最後に…当期の法人税等の確定額と中間納付額が分かっている→当期の法人税等の確定額と中間納付額が分かっているから出発し、確定税額を当期費用とし、中間納付後の残額を未払いとする。その結果、当期税金費用と…(借) 法人税等 / (貸) 仮払法人税等・未払法人税等→当期の法人税等の確定額と中間納付額が分かっているから出発し、確定税額を当期費用とし、中間納付後の残額を未払いとする。その結果、当期税金費用と…確定税額を当期費用とし、中間納付後の残額を未払いとする→当期の法人税等の確定額と中間納付額が分かっているから出発し、確定税額を当期費用とし、中間納付後の残額を未払いとする。その結果、当期税金費用と…当期税金費用と未払税額が確定する。主な表示先は損益計算書の法人税等と貸借対照表の未払法人税等である。→当期の法人税等の確定額と中間納付額が分かっているから出発し、確定税額を当期費用とし、中間納付後の残額を未払いとする。その結果、当期税金費用と…仮受消費税と仮払消費税を相殺し、差額を未払消費税とする→仮受消費税と仮払消費税の残高があるから出発し、売上時に預かった税額から仕入時に支払った税額を控除する。その結果、納付すべき消費税額が未払消費…納付すべき消費税額が未払消費税として残る。主な表示先は貸借対照表の未払消費税である。→仮受消費税と仮払消費税の残高があるから出発し、売上時に預かった税額から仕入時に支払った税額を控除する。その結果、納付すべき消費税額が未払消費…売上時に預かった税額から仕入時に支払った税額を控除する→仮受消費税と仮払消費税の残高があるから出発し、売上時に預かった税額から仕入時に支払った税額を控除する。その結果、納付すべき消費税額が未払消費…仮受消費税と仮払消費税の残高がある→仮受消費税と仮払消費税の残高があるから出発し、売上時に預かった税額から仕入時に支払った税額を控除する。その結果、納付すべき消費税額が未払消費…減価償却費の増加は借方。→費用の勘定である減価償却費は、増加するとき借方に記入する。当期の減価償却費と累計額の増加額が確定する。主な表示先は損益計算書の費用と貸借対照表の控除額である。→取得原価・残存価額・耐用年数があるから出発し、(取得原価−残存価額)÷耐用年数。その結果、当期の減価償却費と累計額の増加額が確定する。(借) 減価償却費 / (貸) 減価償却累計額→取得原価・残存価額・耐用年数があるから出発し、(取得原価−残存価額)÷耐用年数。その結果、当期の減価償却費と累計額の増加額が確定する。取得原価・残存価額・耐用年数がある→取得原価・残存価額・耐用年数があるから出発し、(取得原価−残存価額)÷耐用年数。その結果、当期の減価償却費と累計額の増加額が確定する。使用を開始した月から月割りする→期中取得日と決算日が分かっているから出発し、使用を開始した月から月割りする。その結果、当期に対応する償却額だけが計上される。当期に対応する償却額だけが計上される。主な表示先は損益計算書の減価償却費である。→期中取得日と決算日が分かっているから出発し、使用を開始した月から月割りする。その結果、当期に対応する償却額だけが計上される。年間償却額×使用月数÷12→期中取得日と決算日が分かっているから出発し、使用を開始した月から月割りする。その結果、当期に対応する償却額だけが計上される。期中取得日と決算日が分かっている→期中取得日と決算日が分かっているから出発し、使用を開始した月から月割りする。その結果、当期に対応する償却額だけが計上される。(借) 仕入 115,000円 / (貸) 現金 115,000円→三分法では商品の購入額を仕入の借方に記録し、減少する現金を貸方に記録する。(借) 仕入 72,000円 / (貸) 現金 72,000円→三分法では商品の購入額を仕入の借方に記録し、減少する現金を貸方に記録する。(借) 現金 84,000円 / (貸) 売上 84,000円→現金という資産が増加するため借方、売上という収益が増加するため貸方となる。(借) 現金 126,000円 / (貸) 売上 126,000円→現金という資産が増加するため借方、売上という収益が増加するため貸方となる。現金の増加は借方。→資産の勘定である現金は、増加するとき借方に記入する。現金の減少は貸方。→資産の勘定である現金は、減少するとき貸方に記入する。(借) 当座預金 230,000円 / (貸) 現金 230,000円→資産内の振替えであり、増加する当座預金が借方、減少する現金が貸方となる。(借) 当座預金 150,000円 / (貸) 現金 150,000円→資産内の振替えであり、増加する当座預金が借方、減少する現金が貸方となる。(借) 貸付金 480,000円 / (貸) 現金 480,000円→貸し付けにより回収権である貸付金が増加し、現金が減少する。(借) 貸付金 300,000円 / (貸) 現金 300,000円→貸し付けにより回収権である貸付金が増加し、現金が減少する。収入は借方、支出は貸方に記録し、残高を連続して計算→現金取引と小口支払報告を入力とし、現金の収入・支出を日付順に記録し、帳簿残高と実際有高を照合する。その際、収入は借方、支出は貸方に記録し、残…現金取引と小口支払報告→現金取引と小口支払報告を入力とし、現金の収入・支出を日付順に記録し、帳簿残高と実際有高を照合する。その際、収入は借方、支出は貸方に記録し、残…現金の収入・支出を日付順に記録し、帳簿残高と実際有高を照合する→現金取引と小口支払報告を入力とし、現金の収入・支出を日付順に記録し、帳簿残高と実際有高を照合する。その際、収入は借方、支出は貸方に記録し、残…現金過不足（借方残高）の増加は借方。→仮勘定の勘定である現金過不足（借方残高）は、増加するとき借方に記入する。現金過不足（貸方残高）の増加は貸方。→仮勘定の勘定である現金過不足（貸方残高）は、増加するとき貸方に記入する。仮勘定を次期に繰り越さない→現金過不足の原因不明残高が決算時に残っているから出発し、仮勘定を次期に繰り越さない。その結果、現金過不足の残高がゼロになる。借方残高は雑損、貸方残高は雑益へ振り替える→現金過不足の原因不明残高が決算時に残っているから出発し、仮勘定を次期に繰り越さない。その結果、現金過不足の残高がゼロになる。現金過不足の原因不明残高が決算時に残っている→現金過不足の原因不明残高が決算時に残っているから出発し、仮勘定を次期に繰り越さない。その結果、現金過不足の残高がゼロになる。現金過不足の残高がゼロになる。主な表示先は損益計算書の雑損または雑益である。→現金過不足の原因不明残高が決算時に残っているから出発し、仮勘定を次期に繰り越さない。その結果、現金過不足の残高がゼロになる。(借) 仮払金 30,000円 / (貸) 現金 30,000円→出張前は実際の費用額が未確定なので、いったん仮払金で処理する。(借) 仮払金 45,000円 / (貸) 現金 45,000円→出張前は実際の費用額が未確定なので、いったん仮払金で処理する。発送費の増加は借方。→費用の勘定である発送費は、増加するとき借方に記入する。受入後の総金額÷総数量→受入後の総金額÷総数量を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。1,100円/個→受入後の総金額÷総数量に必要な数値を当てはめると、(60×1,000+40×1,250)÷(60+40)→1,100円/個となる。取引を記録・計算・整理し、財政状態と経営成績を明らかにする→簿記の目的は、取引を記録・計算・整理し、財政状態と経営成績を明らかにする。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。資産から負債を差し引いた企業の正味の持分→純資産は、資産から負債を差し引いた企業の正味の持分。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。給料の増加は借方。→費用の勘定である給料は、増加するとき借方に記入する。仕訳帳の各仕訳→仕訳帳の各仕訳を入力とし、仕訳の各科目を該当勘定へ転記し、科目別の増減と残高を集計する。その際、相手科目・日付・金額を仕訳帳と一致させる。相手科目・日付・金額を仕訳帳と一致させる→仕訳帳の各仕訳を入力とし、仕訳の各科目を該当勘定へ転記し、科目別の増減と残高を集計する。その際、相手科目・日付・金額を仕訳帳と一致させる。仕訳の各科目を該当勘定へ転記し、科目別の増減と残高を集計する→仕訳帳の各仕訳を入力とし、仕訳の各科目を該当勘定へ転記し、科目別の増減と残高を集計する。その際、相手科目・日付・金額を仕訳帳と一致させる。(借) 給料 310,000円 / (貸) 所得税預り金 18,000円・普通預金 292,000円→給料は総額を費用計上し、源泉徴収額は後日納付する所得税預り金とする。(借) 給料 240,000円 / (貸) 所得税預り金 12,000円・普通預金 228,000円→給料は総額を費用計上し、源泉徴収額は後日納付する所得税預り金とする。繰越利益剰余金の増加は貸方。→純資産の勘定である繰越利益剰余金は、増加するとき貸方に記入する。繰越利益剰余金の減少は借方。→純資産の勘定である繰越利益剰余金は、減少するとき借方に記入する。誤った勘定科目または金額で記帳されている→誤った勘定科目または金額で記帳されているから出発し、誤りを消し、正しい残高にする必要な差額だけを仕訳する。その結果、関係勘定の残高が正しくな…誤仕訳の取消しと正しい仕訳を差額で記録する→誤った勘定科目または金額で記帳されているから出発し、誤りを消し、正しい残高にする必要な差額だけを仕訳する。その結果、関係勘定の残高が正しくな…誤りを消し、正しい残高にする必要な差額だけを仕訳する→誤った勘定科目または金額で記帳されているから出発し、誤りを消し、正しい残高にする必要な差額だけを仕訳する。その結果、関係勘定の残高が正しくな…関係勘定の残高が正しくなる。主な表示先は修正後の正しい財務諸表項目である。→誤った勘定科目または金額で記帳されているから出発し、誤りを消し、正しい残高にする必要な差額だけを仕訳する。その結果、関係勘定の残高が正しくな…領収書・請求書・納品書など→領収書・請求書・納品書などを入力とし、取引事実を確認して仕訳や伝票の根拠にする。その際、取引日・相手先・金額・内容を記帳と照合する。取引日・相手先・金額・内容を記帳と照合する→領収書・請求書・納品書などを入力とし、取引事実を確認して仕訳や伝票の根拠にする。その際、取引日・相手先・金額・内容を記帳と照合する。取引事実を確認して仕訳や伝票の根拠にする→領収書・請求書・納品書などを入力とし、取引事実を確認して仕訳や伝票の根拠にする。その際、取引日・相手先・金額・内容を記帳と照合する。総勘定元帳の合計または残高を一覧にし、借貸の一致を確認する表→試算表は、総勘定元帳の合計または残高を一覧にし、借貸の一致を確認する表。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。将来、現金の支払いやサービスの提供などを行う義務→負債は、将来、現金の支払いやサービスの提供などを行う義務。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。郵便切手や収入印紙を費用処理し、期末未使用分が残っている→郵便切手や収入印紙を費用処理し、期末未使用分が残っているから出発し、未使用分は当期で消費していないため資産に振り替える。その結果、期末未使用…(借) 貯蔵品 / (貸) 対象費用→郵便切手や収入印紙を費用処理し、期末未使用分が残っているから出発し、未使用分は当期で消費していないため資産に振り替える。その結果、期末未使用…期末未使用分が貯蔵品として残る。主な表示先は貸借対照表の貯蔵品である。→郵便切手や収入印紙を費用処理し、期末未使用分が残っているから出発し、未使用分は当期で消費していないため資産に振り替える。その結果、期末未使用…未使用分は当期で消費していないため資産に振り替える→郵便切手や収入印紙を費用処理し、期末未使用分が残っているから出発し、未使用分は当期で消費していないため資産に振り替える。その結果、期末未使用…(借) 買掛金 154,000円 / (貸) 電子記録債務 154,000円→債務の種類が買掛金から電子記録債務へ変わる負債内の振替えである。(借) 買掛金 98,000円 / (貸) 電子記録債務 98,000円→債務の種類が買掛金から電子記録債務へ変わる負債内の振替えである。(借) 買掛金 140,000円 / (貸) 支払手形 140,000円→買掛金を減らし、手形決済の義務である支払手形を計上する。(借) 買掛金 220,000円 / (貸) 支払手形 220,000円→買掛金を減らし、手形決済の義務である支払手形を計上する。買掛金の増加は貸方。→負債の勘定である買掛金は、増加するとき貸方に記入する。買掛金の減少は借方。→負債の勘定である買掛金は、減少するとき借方に記入する。(借) 買掛金 82,000円 / (貸) 普通預金 82,000円→支払いにより買掛金という負債が減少し、普通預金という資産も減少する。(借) 買掛金 147,000円 / (貸) 普通預金 147,000円→支払いにより買掛金という負債が減少し、普通預金という資産も減少する。貸付金の増加は借方。→資産の勘定である貸付金は、増加するとき借方に記入する。貸付金の減少は貸方。→資産の勘定である貸付金は、減少するとき貸方に記入する。貸倒引当金の増加は貸方。→資産の評価勘定の勘定である貸倒引当金は、増加するとき貸方に記入する。貸倒引当金残高が要設定額と一致する。主な表示先は貸借対照表の評価勘定と損益計算書の費用である。→要設定額と決算整理前残高があるから出発し、要設定額−整理前残高の差額だけ追加する。その結果、貸倒引当金残高が要設定額と一致する。要設定額−整理前残高の差額だけ追加する→要設定額と決算整理前残高があるから出発し、要設定額−整理前残高の差額だけ追加する。その結果、貸倒引当金残高が要設定額と一致する。(借) 貸倒引当金繰入 / (貸) 貸倒引当金→要設定額と決算整理前残高があるから出発し、要設定額−整理前残高の差額だけ追加する。その結果、貸倒引当金残高が要設定額と一致する。要設定額と決算整理前残高がある→要設定額と決算整理前残高があるから出発し、要設定額−整理前残高の差額だけ追加する。その結果、貸倒引当金残高が要設定額と一致する。差額補充後の残高が要設定額になる→繰入後の貸倒引当金勘定があるから出発し、差額補充後の残高が要設定額になる。その結果、債権の控除額が確定する。繰入後の貸倒引当金勘定がある→繰入後の貸倒引当金勘定があるから出発し、差額補充後の残高が要設定額になる。その結果、債権の控除額が確定する。整理前残高と繰入額を合算する→繰入後の貸倒引当金勘定があるから出発し、差額補充後の残高が要設定額になる。その結果、債権の控除額が確定する。債権の控除額が確定する。主な表示先は貸借対照表の売上債権の控除項目である。→繰入後の貸倒引当金勘定があるから出発し、差額補充後の残高が要設定額になる。その結果、債権の控除額が確定する。貸倒引当金の減少は借方。→資産の評価勘定の勘定である貸倒引当金は、減少するとき借方に記入する。貸倒引当金の期末必要残高が決まる。主な表示先は貸借対照表で売上債権から控除である。→期末売上債権残高と設定率が分かっているから出発し、将来の貸倒見込みを期末債権に対して見積もる。その結果、貸倒引当金の期末必要残高が決まる。期末売上債権残高と設定率が分かっている→期末売上債権残高と設定率が分かっているから出発し、将来の貸倒見込みを期末債権に対して見積もる。その結果、貸倒引当金の期末必要残高が決まる。期末債権×設定率で要設定額を求める→期末売上債権残高と設定率が分かっているから出発し、将来の貸倒見込みを期末債権に対して見積もる。その結果、貸倒引当金の期末必要残高が決まる。将来の貸倒見込みを期末債権に対して見積もる→期末売上債権残高と設定率が分かっているから出発し、将来の貸倒見込みを期末債権に対して見積もる。その結果、貸倒引当金の期末必要残高が決まる。要設定額−決算整理前貸倒引当金残高→要設定額−決算整理前貸倒引当金残高を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。11,000円→要設定額−決算整理前貸倒引当金残高に必要な数値を当てはめると、18,000−7,000→11,000円となる。期末売上債権×設定率→期末売上債権×設定率を使う。数値を当てはめる前に、各入力が何を表すかを確認する。13,000円→期末売上債権×設定率に必要な数値を当てはめると、650,000×2%→13,000円となる。貸倒損失の増加は借方。→費用の勘定である貸倒損失は、増加するとき借方に記入する。決算整理後の資産・負債・純資産残高→決算整理後の資産・負債・純資産残高から始め、資産を左側、負債・純資産を右側に配置し当期純利益を反映。記入先は貸借対照表の資産・負債・純資産欄…資産を左側、負債・純資産を右側に配置し当期純利益を反映→決算整理後の資産・負債・純資産残高から始め、資産を左側、負債・純資産を右側に配置し当期純利益を反映。記入先は貸借対照表の資産・負債・純資産欄…資産合計＝負債合計＋純資産合計→決算整理後の資産・負債・純資産残高から始め、資産を左側、負債・純資産を右側に配置し当期純利益を反映。記入先は貸借対照表の資産・負債・純資産欄…貸借対照表の資産・負債・純資産欄→決算整理後の資産・負債・純資産残高から始め、資産を左側、負債・純資産を右側に配置し当期純利益を反映。記入先は貸借対照表の資産・負債・純資産欄…一時点の資産・負債・純資産を示し、財政状態を明らかにする書類→貸借対照表は、一時点の資産・負債・純資産を示し、財政状態を明らかにする書類。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。当期の純利益を減少させる経済的価値の消費→費用は、当期の純利益を減少させる経済的価値の消費。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。資本金の増加は貸方。→純資産の勘定である資本金は、増加するとき貸方に記入する。企業が支配し、将来の経済的価値につながる財産・権利→資産は、企業が支配し、将来の経済的価値につながる財産・権利。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。(借) 備品 312,000円 / (貸) 現金 312,000円→固定資産を使用できる状態にするための付随費用は取得原価に含める。(借) 備品 468,000円 / (貸) 現金 468,000円→固定資産を使用できる状態にするための付随費用は取得原価に含める。仕訳帳の内容を勘定科目別に総勘定元帳へ移すこと→転記は、仕訳帳の内容を勘定科目別に総勘定元帳へ移すこと。用語を定義だけでなく、仕訳・帳簿・財務諸表の流れに結びつける。通信費の増加は借方。→費用の勘定である通信費は、増加するとき借方に記入する。(借) 通信費 3,600円 / (貸) 現金過不足 3,600円→原因が判明したら、実際の費用を計上し、一時処理した現金過不足を取り崩す。(借) 通信費 5,900円 / (貸) 現金過不足 5,900円→原因が判明したら、実際の費用を計上し、一時処理した現金過不足を取り崩す。(借) 現金 15,000円 / (貸) 償却債権取立益 15,000円→過年度にすでに債権を消滅させているため、回収額は償却債権取立益とする。(借) 現金 24,000円 / (貸) 償却債権取立益 24,000円→過年度にすでに債権を消滅させているため、回収額は償却債権取立益とする。(借) 普通預金 750,000円 / (貸) 借入金 750,000円→借入れにより普通預金が増加し、返済義務である借入金も増加する。(借) 普通預金 500,000円 / (貸) 借入金 500,000円→借入れにより普通預金が増加し、返済義務である借入金も増加する。雑益の増加は貸方。→収益の勘定である雑益は、増加するとき貸方に記入する。(借) 電子記録債務 198,000円 / (貸) 当座預金 198,000円→決済により電子記録債務が減少し、当座預金も減少する。(借) 電子記録債務 125,000円 / (貸) 当座預金 125,000円→決済により電子記録債務が減少し、当座預金も減少する。(借) 当座預金 205,000円 / (貸) 電子記録債権 205,000円→決済により当座預金が増加し、電子記録債権が消滅する。(借) 当座預金 130,000円 / (貸) 電子記録債権 130,000円→決済により当座預金が増加し、電子記録債権が消滅する。
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